コロナ禍で過去最悪の状況にある旅行会社ですが、旅行会社の業態により決算状況が変わっています。
エアトリは5月14日、2021年9月期の中間決算を発表した。
取扱高は181億円、売上高は112億200万円、営業利益は20億100万円だった。コロナ前の年間取扱高は1,460億円で、今年度は1,000億円以上喪失しているものの、アフターコロナでは回復することを想定しており、旅行事業への先行投資やアライアンス強化、旅行事業以外の成長継続などにより、収益拡大を見込む。資金調達や利益計上により、自己資本比率は2020年9月期末の11.5％から、25.4％に回復した。
エアトリでは、旅行事業のほか、訪日旅行・Wi-Fi、ライフイノベーション、ITオフショア開発、ヘルスケア、投資の各事業をグループで手掛け、事業ポートフォリオの分散や再構築を推進している。
訪日旅行・Wi-Fi事業ではエアトリステイが民泊運用型セカンドハウスの運営、ヘルスケア事業ではエスクリやジャルパック、春秋航空利用者にPCR検査サービスの提供、投資事業ではコンバージョンテクノロジーへ追加出資したほか、ナショナル流通産業の株式を売却した。
通期業績は、取扱高450億円、売上高243億円、営業利益13億円、純利益7億4,100万円を見込んでいる。
エアトリ、中間決算は営業利益20億円 – TRAICY（トライシー）
かたやJTBは昨年度の決算が発表されました
旅行大手ＪＴＢ（東京）が２８日発表した２０２１年３月期の連結決算は、純損益が過去最悪となる１０５１億円の赤字（前期は１６億円の黒字）に転落した。新型コロナウイルス感染拡大の影響で海外旅行需要が消失し、国内旅行も大幅な落ち込みが続いた。
今後、財務基盤の強化へ資本増強を検討する。
山北栄二郎社長はオンライン形式で記者会見し、「コロナ禍の甚大な影響を受けた」と語った。
売上高は前期比７１．１％減の３７２１億円。うち、国内旅行売り上げは６６．４％減、海外旅行は９４．９％減だった。
ＪＴＢ、赤字１０５１億円＝過去最悪、コロナで旅行需要消失―２１年３月期 (msn.com)
エアトリは今年度の中間決算、JTBは昨年度の決算と時期は違いますが結果は大幅な違いです。
この結果は両社の旅行販売形態の違いがきっちりと出ています。
ＪＴＢとエアトリの違いを見ていきましょう
| ＪＴＢ | エアトリ | |
| 従業員数 | グループ全体27,212人 | 連結1,650人 |
| 店舗数 | 約480店舗 | 2店舗 |
| 販売方法 | 店舗、営業、オンライン | オンライン専門 |
| 旅行形態 | 団体・個人 | 個人 |
文系就職ランキングで何度も１位になり、日本で一番歴史が古い旅行会社のＪＴＢはグループ全体で27,212人も社員がいる超巨大企業です。
国内外に店舗を持ち、都心部やショッピングモールにカウンター店舗、大都市には営業支店、さらには国内外のパンフレットを造成し、店舗の家賃から人件費と多額な経費が掛かっています。
そして薄利多売でどちらかというと年収が低い旅行業界においてＪＴＢはトップクラスの年収という話も聞いたことがあります。
かたやエアトリはＯＴＡ（オンライントラベルエージェント）として急成長している旅行会社です。
オンラインに特化しており、システムさえ出来れば言い方は悪いですが勝手に売れて、勝手に入金され、お客様は自分で勝手に行ってくれるんです。
ですから商品さえあれば良いわけですから多くの店舗も不要ですし、営業マンが必要なわけでもありませんので人件費も家賃も不要です。
このコロナ禍において一番企業として厳しいのが家賃と人件費ですから、それが他の旅行会社に比べ遙かに支払いが少ないオンライン旅行社はダメージが少ないという事は明白です。
オンライン旅行会社は数年前から急成長を遂げています。ネットで予約することに抵抗感のない方は旅行会社の店舗に行かずともすべてネットで手配してしまいます。
楽天トラベル、エクスペディア、エアトリなどはこのコロナ禍でもJTB、近畿日本ツーリスト、日本旅行などの大手総合旅行会社よりは痛手は少ないでしょう。
このコロナの蔓延で旅行会社の多くは希望退職を募り、相当数の従業員が退職しました。
年内なのか来年なのかわかりませんが、いつか必ず旅行は戻る日が来ます。
ただその時に大手旅行社はどこまで残っているのか・・・。時代は着実に変わっています。
当然、社員旅行や修学旅行などは大手旅行社が引き続き手配していくことでしょう。しかしそれ以外の小グループの旅行や個人旅行、家族旅行などはオンラインに需要が取って代わられると思います。
それにしてもコロナが明けたら・・・。
旅行需要はバブルになるでしょうね！
それまで耐えるしかないですかね・・・
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